在宅医療とは、「住み慣れた生活の場で医療を受けられるサービス」のことです。年々高齢化社会が進む日本では、「介護と仕事の両立」「介護負担の軽減」といった課題を抱える家族が増加しています。そのため、介護負担を軽減できる方法や支援体制を見つけることは重要な課題です。本記事では、在宅医療とは何か、支援体制やメリット・注意点等について解説します。介護で悩まれている方や在宅医療に関する情報を知りたい方は、ぜひ参考にしてください。
目次
在宅医療は医師や看護師等による在宅医療サービス
「病院に通うのが難しくなってきたけれど、まだ自分の家で生活を続けたい」そんな想いを抱える方々を支えるのが在宅医療です。病院や診療所ではなく、自宅や老人ホームなどの住み慣れた環境で医師や看護師等による医療サービスを受けられる選択肢として、年々注目を浴びています。
在宅医療は、病状が安定している方や入院治療の必要はないものの継続的な医療管理が必要な患者などが対象です。その背景には、高齢化の進展や、最期まで自宅で過ごしたいというニーズの増加があります。
特に介護が必要な方や通院が困難な方にとって、在宅医療は心強い支えです。また、自宅で医療を受けることは利用者だけでなく家族の負担も軽減され、医療と日常生活を両立させることが可能になります。
在宅医療の支援体制とは？受けられる主なサービスは5つ
在宅医療は、介護サービスと同様に地域医療を支える重要なサービスです。様々な医療関係者が、患者の状態に合わせて自宅などサービスを提供します。在宅医療で受けられる主なサービスは以下の5つです。
- 訪問診療
- 訪問看護
- 訪問リハビリテーション
- 訪問歯科
- 薬剤師による在宅訪問サービス
ここでは、それぞれのサービスの特徴や費用の目安などについても解説します。
訪問診療
訪問診療は、医師が定期的に自宅などを訪問し、診察や治療を行うサービスです。原則1〜2週間に1回の訪問ですが、状態に応じて回数は調整可能です。急な体調変化時には臨時の訪問も行える体制が整っている事業所が多いです。専門的な診療が必要な場合は、連携病院や専門医に紹介し、紹介状の作成や受診予約の調整なども迅速に対応します。
| サービス内容 | ・定期的な健康管理 ・病状の確認 ・薬の処方 など |
| 対象者 | ・病気や障害などで歩行が困難な方 ・自宅での医療処置を希望される方 ・終末期ケアを自宅で行いたい方 など |
訪問診療は医療保険が適用されます。自己負担額は、医療保険の種類や加入状況によって異なります。また、訪問診療は医師との信頼関係を築きやすく、利用者や家族の希望を治療内容に反映しやすいという点がメリットです。
訪問看護
訪問看護は、看護師が患者の自宅などを訪問し、医療的なケアを行うサービスです。原則1週間に1〜3日の訪問ですが、医師の指示が出た場合など必要に応じて1日1回以上、週4回以上の訪問も可能です。
利用者や家族の思いに沿った在宅療養生活の実現に向けて、健康の維持や生活の質の向上ができるよう、医師の指示に基づき疾病予防から看取りまでと幅広く対応します。
| サービス内容 | ・病状の観察や健康管理 ・点滴、注射、人工呼吸器管理などの医療処置 ・服薬管理 ・食事や排泄といった日常生活の支援 など |
| 対象者 | ・在宅での療養を必要とする高齢者 ・退院後も医療的ケアが必要な方 ・障害や難病により在宅療養中の方 ・急性増悪を繰り返す難病の方 ・末期の悪性腫瘍患者でターミナルケアを在宅で受けたい方 など |
訪問看護の費用は、介護保険(1〜3割の自己負担)もしくは医療保険で利用可能です。医療保険利用の場合には、主治医の指示書が必要になります。
また、厚生労働省が定める制度において、以下の3つに該当する場合は医療保険での利用となります。
- 厚生労働大臣が定める者（厚生労働大臣が定める疾病等に該当する方）
- 特別訪問看護指示書の交付を受けた者
- 認知症以外の精神疾患の方
訪問看護では、医療的な知識と技術を持つ看護師が関わるため、安心して在宅療養を続けられる点がメリットといえます。
訪問リハビリテーション
訪問リハビリテーションは、理学療法士や作業療法士などのリハビリ専門職が自宅などを訪問し、リハビリテーションを行うサービスです。身体機能の維持・回復を目的とした運動療法や、日常生活動作の練習などを行います。
原則として1回（20分以上）のサービスを週に6回を限度に受けることが可能です。（※例外として、退院や退所より3ヶ月以内の利用者に対し医師の指示によりリハビリテーションを継続する場合は、週に12回まで利用できるケースもあります）
| サービス内容 | ・歩行や寝返り、立ち上がり、座位保持などの機能訓練 ・食事、排泄、着替えなどの生活動作訓練 ・自宅での動作を想定した実践的な訓練 など |
| 対象者 | ・手足の筋力低下や関節可動域制限により、体の動きが悪くなった方 ・自宅でのリハビリ方法について、具体的な指導を求めている方 ・福祉用具の種類や特徴、適切な使用方法がわからない方 など |
訪問リハビリテーションの費用は、介護保険もしくは医療保険の利用となり、実際の自己負担額は各自の負担割合によって異なります。
自宅でサービスを受けられることから、施設などに通院する必要がありません。さらに住宅環境に合わせたリハビリテーションや環境整備の相談もできます。専門的な知識と技術を持つスタッフが関わることで、住み慣れた環境で生活を続けていくための適切なサポートを受けられる点がメリットです。
訪問歯科
訪問歯科は、歯科医師や歯科衛生士が自宅などを訪問し、口腔ケアや歯の治療を行うサービスです。訪問回数は歯科医師が月2回、歯科衛生士が月4回までと定められていますが、最長でも3ヶ月に1回は歯科医師が診療し、定期的に利用者の口腔状態を確認します。
| サービス内容 | ・口腔ケア ・口腔衛生指導 ・虫歯や歯周病の治療 ・入れ歯の製作・調整・修理 など |
| 対象者 | ・虫歯や歯周病になっている方 ・入れ歯の調子が悪かったり、歯が抜けたままになっている方 ・食事の際に痛みやむせがある方 ・自力での歯磨きが難しい方 ・摂食・嚥下機能に問題がある方 |
訪問歯科の費用は、基本的には医療保険の適用を受けますが、介護保険が適用になるケースもあります。実際の自己負担額は、各自の負担割合によって異なるため注意が必要です。また、希望があれば自費治療に対応している歯科医院もあります。
口腔内の問題を解決することで、おいしく食事をできるようになり、誤嚥性肺炎にかかるリスクを下げることができます。口腔内の状態を良好に保つことで、全身の健康状態の維持につなげることが可能です。
さらに、コミュニケーション能力の向上や感染症予防にも役立つため、適切な口腔ケアをすることで得られるメリットは多くあります。
薬剤師による在宅訪問サービス
薬剤師による在宅訪問サービスは、薬剤師が自宅などを訪問し、服薬管理や薬の飲み方についての指導などを行うサービスです。原則として月4回までの訪問と定められていますが、特定の疾患がある方や緊急時の場合には追加で訪問することができます。
| サービス内容 | ・処方薬の受け渡しや管理、適切な服用方法の指導 ・処方薬の効能や副作用に関する説明、服薬指導、残薬管理 ・薬の効果や副作用をモニタリングし服薬状況の改善をサポート ・適切な服薬管理を通じて、治療効果の向上と副作用の予防を図る |
| 対象者 | ・服薬スケジュールの管理に困難を感じている方 ・病気や要介護状態などにより、医療機関への通院や薬局への来局が難しい方 |
薬剤師による在宅訪問サービスの費用については、介護保険認定を受けている方は介護保険が優先適用され、それ以外の方は医療保健が適用されます。
薬剤師が自宅などに訪問することで薬を受け取りに行く負担が減るだけではなく、利用者の生活状況を聞き取り利用者に合わせた服薬指導を行える点がメリットです。
在宅医療を受けるメリットは4つ
在宅医療を受けるメリットは多くあり、主に以下の4つが挙げられます。
- 住み慣れた環境で療養できる
- 通院時の負担を減らせる
- 利用者や家族の希望を治療内容に反映しやすい
- 家族と過ごす時間を作りやすい
それぞれについて詳しくみていきましょう。
1.住み慣れた環境で療養できる
1つ目は、住み慣れた自宅などの環境で療養できることです。利用者が自宅などの住み慣れた環境で療養できるため、精神的な安定感を保ちながら療養生活を続けることができます。普段の生活リズムを崩さずに過ごせるため、高齢者の方にとって、より穏やかな療養環境を提供できる方法といえるでしょう。
2.通院時の負担を減らせる
2つ目は、通院時の負担を減らせることです。通院には時間や体力が必要であり、特に高齢者や移動が困難な方にとっては大きな負担です。在宅医療では、医療スタッフが自宅などを訪問するため、移動に伴うストレスを解消できます。また、通院介助に伴う家族の負担も軽減される点もメリットの1つです。
3.利用者や家族の希望を治療内容に反映しやすい
3つ目は、利用者や家族の希望を治療内容に反映しやすいことです。例えば、治療の方針や薬の選択、看取りの場所などについて、利用者や家族の意向を尊重した対応が可能できます。
また、介護サービスも受けている場合は、医療介護が密接に連携し利用者の療養生活を支えます。これにより、個別の希望やライフスタイルに応じた治療計画を立てることができ、利用者本位の医療を実現しやすくなるのです。
4.家族と過ごす時間を作りやすい
4つ目は、家族と過ごす時間を作りやすいことです。病院での入院と異なり自宅で療養する場合、家族と同じ空間で過ごす時間を確保しやすい点も大きな魅力です。家族とのコミュニケーションを図りやすく、家族の絆を深めることができます。
特に、終末期医療においては、家族との貴重な時間を共有できることが精神的な支えとなります。また、家族が介護に関わることで、利用者の状態を把握しやすくなるという点もメリットです。
在宅医療を受ける時に注意したい3つのポイント
在宅医療は利用者や家族に多くのメリットをもたらす一方で、以下の3つの注意したいポイントがあります。
- 家族の負担が増えるケースもある
- 最先端の治療や精密な検査を受けることが難しい
- 緊急時に対応が遅れる可能性がある
これらを事前に理解し、適切な対策を講じることで、サービスをより効果的に利用することが可能です。ここでは、3つの注意点について詳しくみていきます。
1.家族の負担が増えるケースもある
利用者本人の治療やケアの多くを家族が支えることになります。例えば、訪問診療や看護の合間には、日常的な介助や体調管理を家族が担う場合が多いです。特に、在宅での看取りが必要なケースでは、精神的なストレスや身体的な負担が増える可能性があります。介護による仕事への影響も懸念されるため、事前にサービスの利用計画を立て、家族の負担軽減策を検討することが重要です。
2.最先端の治療や精密な検査等を受けることが難しい
在宅医療では、病院で行われる最先端の治療や精密な検査等を受けることが難しい場合があります。CTやMRIなどの画像診断や、高度な手術を伴う治療は、設備の整った病院でしか実施できません。そのため、病状によっては入院治療が必要です。
ただし、ポータブルの医療機器の開発などにより、在宅でも高度な医療を受けられる環境が整いつつあります。
3.緊急時に医師等による対応が遅れる可能性がある
在宅医療では、医療従事者が常駐しているわけではありません。そのため、急な容態の変化や緊急事態が発生した場合、対応が遅れる可能性があります。
しかし、24時間対応の訪問看護ステーションや、遠隔モニタリングシステムの活用などにより、緊急時の対応力を高める取り組みが年々進められています。また、事前に家族や医療従事者と緊急時の対応方法を確認しておくことも重要です。
在宅医療を始める前に確認すべき3つのポイント
在宅医療を始める前には、以下の3つのポイントを確認するとよいでしょう。
- 利用者や家族の在宅療養への意向を確認する
- 利用できるサービスや費用について確認する
- 必要な手続きをホームページや担当課に確認する
これにより、適切なサービスを選択し、安心して在宅医療を利用することができるようになります。
1.利用者や家族の在宅療養への意向を確認する
在宅医療を始める前に、利用者や家族の在宅療養への意向を確認することが重要です。在宅医療は、利用者や家族の生活に大きな影響を与えます。そのため、どのような治療やサービス・生活を希望しているのか、また家族がどの程度サポートできるのか事前に話し合っておくとよいでしょう。特に、利用者が高齢で意思表示が難しい場合でも、できる限り本人の希望に沿うことが大切です。
2.利用できるサービスや費用ついて確認する
在宅医療には、訪問診療、訪問看護、訪問リハビリテーションなど様々なサービスがありますが費用が伴います。医療保険や介護保険の適用を受けられる場合もありますが、自己負担額は利用するサービスの種類や頻度によって異なるため注意が必要です。
また、お住まいの市町村によっては、医療費助成制度などを利用できる場合があります。詳しくはお住まいの市町村のホームページを確認したり、担当課の窓口で相談したりするようにしましょう。
3.必要な手続きをホームページや担当課に確認する
在宅医療を始めるにあたっては、各種の手続きが必要です。まずは、お住まいの市区町村のホームページにて必要な手続きを確認するとよいでしょう。また、かかりつけ医や市区町村の担当課へ相談することも方法の1つです。
サービスの利用には契約や申請手続き、主治医による指示書の作成などが発生します。医療機器を使用する場合は環境面の整備も必要です。このような手続きは時間を要することがあるため、在宅医療を始める場合には早めに早めに準備を進めるようにしましょう。
まとめ
本記事では、在宅医療とは何か、受けられる支援体制やメリット・注意点等について解説解説しました。
在宅医療は、住み慣れた自宅などで療養したい利用者に大きな安心をもたらす仕組みの1つです。在宅医療を受けることで、通院の負担を軽減したり、利用者や家族の希望を治療に反映したりすることができます。一方で、家族の負担が増えたり、緊急時の対応が遅れたりする可能性もあるため注意が必要です。
また、利用者や家族の意向を確認し、利用できるサービスの種類や内容、それに伴う費用や手続きを事前に把握しておきましょう。在宅医療を上手に活用することで、利用者や家族が利用者や家族が安心して療養生活を送ることにつながります。
参照元：厚生労働省 在宅医療・介護の推進について、在宅医療・介護連携推進事業の取組について、令和６年度診療報酬改定の概要 【在宅（在宅医療、訪問看護）】、在宅医療の体制整備について
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